グローバルで競争優位性を高めていくための視野を広げる!
インプレスグループで理工学分野の専門書出版事業を手掛ける株式会社近代科学社は、2023年12月22日に、近代科学社Digitalレーベル(※)より、『製造業DX−EU/ドイツに学ぶ最新デジタル戦略−』(著:福本 勲)を発行いたしました。
(※近代科学社Digitalとは : 近代科学社が著者とプロジェクト方式で協業する、デジタルを駆使したオンデマンド型の出版レーベルです、詳細はこちらもご覧ください https://www.kindaikagaku.co.jp/kdd/scheme/)
【書名】 | 製造業DX−EU/ドイツに学ぶ最新デジタル戦略− |
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【著者】 | 福本 勲 |
【仕様】 | A5判・並製・印刷版モノクロ/電子版一部カラー・本文180頁 |
【本体価格】 | 【印刷版基準価格】 2,300円(税抜) 【電子版基準価格】 2,300円(税抜) |
【ISBN】 | 【ISBN(カバー付単行本)】978-4-7649-0676-1 【ISBN(POD)】978-4-7649-6074-9 C3060 |
●内容紹介
日本を代表する産業である製造業。その製造業にもいま、カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーといったサステナブルな取組みや、新型コロナウイルスの蔓延、米中の分断やロシアのウクライナ侵略といった地政学リスクに対応するためのレジリエンスなサプライチェーンの実現、世界的な潮流となってきているESGへの対応などが求められています。本書では、日本の製造業に携わる皆さんの視野が広がり、日本の製造業のDXの取組みが進んでいくように、製造業における日本のDXの現状を踏まえ、欧州連合(EU)/ドイツを中心とした世界の最新事例を紹介します。
著者紹介
福本 勲(ふくもと いさお)
株式会社東芝 デジタルイノベーションテクノロジーセンター チーフエバンジェリスト
株式会社コアコンセプト・テクノロジー アドバイザー
シェアエックス株式会社 アドバイザー
中小企業診断士(東京都中小企業診断士協会 「デジタル経営研究会」 副会長)
PMP(Project Management Professional)
1990年、早稲田大学大学院修士課程(機械工学)修了。
同年に、東芝に入社し、製造業向けSCM、ERP、CRMなどのソリューション事業立ち上げやマーケティングに携わる。その後、インダストリアルIoT、デジタル事業の企画・マーケティング・エバンジェリスト活動などを担うとともに、オウンドメディア「DiGiTAL CONVENTiON」の編集長を務める。
2020年にアルファコンパスを設立し、企業のデジタル化やマーケティング、プロモーション支援などを行っている。
また、企業のデジタル化(DX)の支援と推進を行う株式会社コアコンセプト・テクノロジー、DX推進においてボトルネックとなっている人材の確保・育成に関する課題を解決するための、ボトムアップ型の人材育成(リスキリング)サービスやトップダウン型のCxO人材の提供サービスなどを手掛けるシェアエックス株式会社のアドバイザーも務めている。
主な著書に『デジタル・プラットフォーム解体新書』(共著、近代科学社)、『デジタルファースト・ソサエティ』(共著、日刊工業新聞社)がある。主なWebコラム連載に、ビジネス+IT/SeizoTrend(SBクリエイティブ株式会社)の「第4次産業革命のビジネス実務論」がある。その他Webコラムなどの執筆や講演など多数。
(本プロフィールは2023年12月時点のものです)
目次
第1章 デジタル技術の発展と第4次産業革命1.1 IoTとMtoM
1.2 デジタル技術がもたらす社会変革
1.3 第4次産業革命の象徴事例
1.4 生成AI(ジェネレーティブAI)
1.5 生成AIの事例
1.6 デジタル技術普及の背景と現状
1.7 デジタルツイン
1.8 生産年齢人口減少の現状
1.9 匠のノウハウのデジタル継承の必要性
1.10 インダストリー4.0
1.11 共通フレームワークRAMI4.0
1.12 つながりを支えるアセット管理シェル
1.13 つながることで価値創造を目指す
1.14 インダストリー4.0の概念
第2章 日本の製造業に求められるDXの取組みと実現のポイント
2.1 いま、なぜ製造業DXが必要なのか
2.2 インダストリアル・メタバース
2.3 日本企業のDX取組み状況
2.4 ミスミグループ本社の内製化加速の取組み
2.5 日本のIT業界が抱える課題と処方箋
2.6 求められる製造業のサービス化
2.7 システム思考とデザイン思考
2.8 ベンチマーク工場「ライトハウス」
2.9 ソフトウェア・デファインド
2.10 東芝グループのモノづくりDXの取組み
第3章 EU/ドイツに学ぶ最新デジタル戦略
3.1 社会や産業に求められる変化
3.2 地政学的なブロック化の影響
3.3 ウクライナ問題による欧州エネルギー危機
3.4 再生可能エネルギー化を支える技術
3.5 インダストリー4.0の現在値
3.6 投資判断における重視事項の変化
3.7 インダストリー4.0の4つの設計原則
3.8 サステナブルなモノづくりに必要なこと
3.9 EUのカーボンニュートラル領域の政策
3.10 EUのサーキュラーエコノミー領域の政策
3.11 EUの分散×ネットワーク型の取組み
3.12 欧州データ空間を支えるデータ4法
3.13 ドイツの誰も取残さない仕組みづくり
3.14 サステナブルな対応は協調領域へ
3.15 EU/ドイツが目指すサステナビリティ
第4章 日本企業はいかに取組むべきか
4.1 異なる意見の中でデータ共有を目指す
4.2 昨今のEU/ドイツの動きのトレンド
4.3 データガバナンスが効かない日本の課題
4.4 欧米における最新技術活用の動き
4.5 EUの動きと日本企業への影響
4.6 日本企業に求められる変化
4.7 DXに取組む日本の製造業への処方箋
4.8 日本は産業データ活用にどう取組むべきか
【近代科学社Digital】
近代科学社Digitalは、株式会社近代科学社が推進する21世紀型の理工系出版レーベルです。デジタルパワーを積極活用することで、オンデマンド型のスピーディで持続可能な出版モデルを提案します。【株式会社 近代科学社】
株式会社近代科学社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:大塚浩昭)は、1959年創立。数学・数理科学・情報科学・情報工学を基軸とする学術専門書や、理工学系の大学向け教科書等、理工学専門分野を広くカバーする出版事業を展開しています。自然科学の基礎的な知識に留まらず、その高度な活用が要求される現代のニーズに応えるべく、古典から最新の学際分野まで幅広く扱っています。また、主要学会・協会や著名研究機関と連携し、世界標準となる学問レベルを追求しています。
【インプレスグループ】
株式会社インプレスホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役:松本大輔、証券コード:東証スタンダード市場9479)を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「航空・鉄道」「モバイルサービス」「学術・理工学」を主要テーマに専門性の高いメディア&サービスおよびソリューション事業を展開しています。
さらに、コンテンツビジネスのプラットフォーム開発・運営も手がけています。
【お問い合わせ先】
株式会社近代科学社TEL:03-6837-4828
電子メール: kdd-qa@kindaikagaku.co.jp