コロナ禍が東京にもたらした住まい方や働き方の変化を、都市計画の観点から考察！！
2023年3月10日
インプレスグループで理工学分野の専門書出版事業を手掛ける株式会社近代科学社は、2023年3月10日に、近代科学社Digitalレーベル（※）より、『ピークレス都市東京』（著者：中村 文彦、 三浦 詩乃、三牧 浩也、 本間 健太郎、 相 尚寿、北崎 朋希）を発行いたしました。
（※近代科学社Digitalとは ： 近代科学社が著者とプロジェクト方式で協業する、デジタルを駆使したオンデマンド型の出版レーベルです、詳細はこちらもご覧ください https://www.kindaikagaku.co.jp/kdd/scheme/）
| 【書名】 | ピークレス都市東京 |
|---|---|
| 【著者】 | 中村 文彦、三浦 詩乃、三牧 浩也、本間 健太郎、相 尚寿、北崎 朋希 |
| 【仕様】 | A5判・並製・モノクロ・本文136頁 |
| 【本体価格】 | 【印刷版基準価格】：2,200円（税抜） 【電子版基準価格】：2,200円（税抜） |
| 【ISBN】 | 978-4-7649- 6057-2 C3050 |
内容紹介
世界有数の人口集積地であり、様々な経済活動が行われる大都市東京は、様々な機会を生み、豊かなサービスや体験を提供してきました。この集積を支えてきた鉄道網や充実したインフラ、優れた建築や都市空間は、東京の貴重な資産と言えますが、一方で、郊外に暮らし毎日都心に通う従来の一様な働き方は、極端な集中すなわち「ピーク」を生み、朝の通勤ラッシュに代表される弊害も生み出してきました。本書では、東京に集積する企業の意識の変化、それに伴うワーカーの生活様式の変化によってピークレスな都市が実現するという流れが、コロナ禍を経てある程度具現化できつつあることを提示したうえで、その持続や拡大に向けて、企業やワーカーのさらなる変化を促すためには、開発事業者と鉄道事業者がどのように連携していくことが望ましいのかを考察します。
東京がピークレスな都市へと変革していくために、関係事業者がともに取り組むうえで、本書がその一助となれば幸いです。
・コロナ禍を経ての、企業や人々の働き方に対する変化を多様な表やグラフで説明しています。
・今後、東京がピークレス都市へと変革していくための方策について紹介しています。
著者紹介
中村 文彦（なかむら ふみひこ）東京大学大学院新領域創成科学研究科スマートシティデザイン研究社会連携講座特任教授、工学博士
三浦 詩乃（みうら しの）
東京大学大学院新領域創成科学研究科スマートシティデザイン研究社会連携講座特任助教、博士（環境学）
三牧 浩也（みまき ひろや）
東京大学大学院新領域創成科学研究科特任研究員、柏の葉アーバンデザインセンター副センター長
本間 健太郎（ほんま けんたろう）
東京大学生産技術研究所准教授、博士（工学）
相 尚寿（あい ひさとし）
昭和女子大学人間社会学部専任講師、博士（工学）
北崎 朋希（きたざき ともき）
三井不動産株式会社開発企画部街づくり業務グループ、博士（工学）
目次
第1章 ピークレス都市について1.1 ピークレスとは何か
1.2 ピークレスの具現化
1.3 多様な選択肢のある魅力的な都市へ
第2章 東京一極集中
2.1 通勤混雑の変遷
2.2 鉄道網を基盤として発展してきた東京の都市構造
2.3 東京一極集中がもたらした効果と影響
2.4 まとめ：集積の効果と負の側面
第3章 住まい方、働き方、オフィス立地の変化
3.1 コロナ禍がもたらした変化
3.2 働き方と住まい方の変化
3.3 サテライトオフィス立地の変化
第4章 企業の変化
4.1 緊急事態宣言等が都市活動に与えた影響
4.2 コロナ禍の日本社会への余波
4.3 企業総務アンケート分析
4.4 考察：動きはじめた企業の姿勢
第5章 ワーカーの変化
5.1 働き方の変化
5.2 フレキシブルオフィスの使われ方
5.3 若者世代へのインタビューからの示唆
第6章 東京の通勤鉄道の変化
6.1 はじめに
6.2 通勤利用の変遷
6.3 鉄道事業者へのヒアリング
6.4 国土交通行政の動向
第7章 コロナ禍からの学び
7.1 企業、ワーカー、鉄道の変化
7.2 試算例1：ピークレス効果の継続可能性
7.3 試算例2：ピークレス効果を発揮するサテライトオフィス供給のあり方
7.4 これからの東京
第8章 コロナ禍の3年間の総括と未来への示唆
【近代科学社Digital】
近代科学社Digitalは、株式会社近代科学社が推進する21世紀型の理工系出版レーベルです。デジタルパワーを積極活用することで、オンデマンド型のスピーディで持続可能な出版モデルを提案します。【株式会社 近代科学社】
株式会社近代科学社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大塚浩昭）は、1959年創立。数学・数理科学・情報科学・情報工学を基軸とする学術専門書や、理工学系の大学向け教科書等、理工学専門分野を広くカバーする出版事業を展開しています。自然科学の基礎的な知識に留まらず、その高度な活用が要求される現代のニーズに応えるべく、古典から最新の学際分野まで幅広く扱っています。また、主要学会・協会や著名研究機関と連携し、世界標準となる学問レベルを追求しています。
【インプレスグループ】
株式会社インプレスホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役：松本大輔、証券コード：東証スタンダード市場9479）を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「航空・鉄道」「モバイルサービス」「学術・理工学」を主要テーマに専門性の高いメディア&サービスおよびソリューション事業を展開しています。
さらに、コンテンツビジネスのプラットフォーム開発・運営も手がけています。
【お問い合わせ先】
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